まだ日本には馴染みの無い「無痛分娩」ですが、もし無痛分娩を選択した際にはどのような費用がかかるのか?通常の分娩とは何が違うか?その他出産時のお金に関する基礎知識を解説していきます!これから出産を控える全ての方の力になれたら幸いです。是非参考にしてください!無痛分娩とは無痛分娩とは、麻酔(局所麻酔)を使って陣痛など出産時の痛みを軽減しながら出産する方法です。日本ではあまりなじみがありませんが、欧米諸国ではかなり浸透している出産方法で、アメリカでは約60%(2008年)フランスでは約80%(2010年)の女性が無痛分娩を選択されるとの事です。通常の陣痛は「鼻からスイカを出すときと同じ」「男性が経験したら、全員気絶する」などと言われており、通常女性が経験する人生で一番大きい痛みとも言われております。そのため、痛みに耐える過程でおなかの赤ちゃんへの酸素の供給量が減ってしまったり、子宮の血流が減少してしまい、栄養を十分に供給できなくなってしまうこともあるそうです。そこで麻酔を使用し、痛みを抑えることで上記のリスクを減らしたり、産後の回復を早めるといった効果が期待できるのが「無痛分娩」です。もちろん麻酔を使うことによるデメリット等もあるようなので、出産を控えており無痛分娩を検討されている方は専門医にご相談ください。無痛分娩にかかる費用はいくら?それでは無痛分娩にかかる費用を見ていきましょう!まず、そもそも出産にかかる費用についてですが、特別な処置もせず正常分娩で出産されたケースでの平均出産費用は約50万円と言われています。そして通常の出産費用は健康保険の適用はなく、全額自己負担となります。ですが、出産をすると国から出産一時金(42万円)が受け取れます。これを差し引きすると、自己負担額は約8万円ほどとなっています。もちろん、例えば小さな診療所や大学病院等で出産をされると一時金(42万円)内に収まるケースもありますし、個人の産婦人科医院で高級な個室に入って豪華な食事をいただいて、、、となってくるとさらに費用は高額になっていきます。命がけの行為なので、せっかくなら少しは良い環境で出産をしたいですよね!では、無痛分娩の場合はどうなのでしょうか?無痛分娩の場合、先ほどの通常分娩に加え、麻酔の費用が加算されます。「硬膜外麻酔」という難しい麻酔を使用するため、約10~20万円ほどが加算されるのが一般的です。なので、自己負担額がおおよそ20~30万円ほどと言われています。もちろん病院によってピンキリなので、出産予定の病院に確認してみてください!無痛分娩に生命保険は使える?生命保険が使えるのは、基本的に「健康保険が適用される医療行為」です。無痛分娩は、陣痛時に痛みを抑える麻酔を使用するだけなので、基本的には健康保険の対象外となります。よって、任意で加入している生命保険も使えないでしょう。出産で生命保険が使えるケース出産時でも生命保険が使えるケースがあります。それは正常分娩には該当しない「異常分娩」の場合です。異常分娩で出産をした場合、分娩介助が行われたとみなされ健康保険の適用対象になります。なので任意で加入している生命保険も基本的には給付対象となります。例えば、帝王切開にて出産をした場合、正常分娩費用に加えて約25万円ほどの帝王切開手術代が加算されます。ですが、健康保険が適用されると3割負担となるため、手術代に加え入院料、投薬、麻酔、検査代等が3割に抑えられます。ただし、個室を利用した際の差額ベッド代や、食事代、新生児の管理保育料などに関しては健康保険の対象外となるので注意が必要です。異常分娩での負担費用ではもし異常分娩で出産をすることになった場合、一体いくら用意しておくべきなのでしょうか?上記の通り、手術代が加算されたとしても、ベッド代や食事代などを除いた費用がすべて3割になるので、出産一時金よりも少ない費用で出産が可能なケースもあります。つまり、手出しがいらないケースもあるという事です。しかし、異常分娩は体へのダメージも大きく入院日数が増えてしまったり、退院後のケアに大きな出費が必要になるケースもあり、むしろ出費が増えてしまう事も考えられます。厚生労働省によると、帝王切開での出産件数は年々増加しており、2017年の一般病院の帝王切開分娩の件数は全体の約25.8%にもなるそうです。(厚生労働省「医療施設(静態・動態)調査。病院報告の概況」より)健康保険や出産一時金だけでなく、任意の生命保険でプラスの保障を持っていると安心ですね!また、一度異常分娩での出産経験がある方がその後新たに保険に加入すると、保険料が割高になってしまったり、不担保の条件がついてしまうことがあります。今後の長い人生を見据えると、出産という一大イベントを控えている方は、事前に検討しておくといいかもしれませんね!異常分娩に関して、吸引分娩、促進剤を使った計画分娩、会陰切開等は担当の医療機関の判断や、それを行うに至った経緯、原因等で健康保険の対象かそうでないかが異なるので、該当する場合はぜひ確認してみてください。不妊治療に保険は使える?これまで、健康保険が適用されるのは一部の不妊治療のみでした。しかし、2022年4月から範囲が広がり、タイミング法や人工授精などの基本的な不妊治療や、採卵・採精、体外受精や顕微授精など生殖補助医療についても健康保険の対象となりました。また、生殖補助医療の追加オプションの一部も対象になりました。注意点として、治療開始時点で43歳以下であること回数制限があることがあげられますが、安心して不妊治療がし易い世の中になってきましたね!まとめ正常分娩の費用は平均約50万円無痛分娩は正常分娩に加え麻酔代約10~20万円1人出産につき出産一時金(42万円)が受け取れる正常分娩、異常分娩は健康保険の対象外であり、全額自己負担、民間の保険も利用不可異常分娩で分娩介助が認められると健康保険が適用でき、出産費用に関して3割負担になり、民間の保険も給付対象になる2022年4月より、ほとんどの不妊治療が保険適用にいかがでしたでしょうか?妊娠、出産は人生の最も大きなイベントといっても過言ではないでしょう。一番大切なことは、費用ではなく、母子ともに健康である事ですよね!費用も様々ですが、それ以上にリスクが大きい事なので、無事に出産を終えられるよう最善の選択をしてください。 「まずは気軽にお金のことを相談してみたい!」という方にお勧めなのが、MoneypediaのオンラインFP相談サービスです。保険やライフプランをはじめとするお金のことをいつでも・どこでも・気軽に・何度でも専門家に相談することが出来ます。まずは一度、ご相談されてみてはいかがでしょうか。